アフターマーケット
◆形 態;B5判 80〜120頁
◆発行日;毎月1日
定価770円(税込)送料実費
4月号

日本グッドイヤー
スタンダードとプレミアムの2ラインが完成!!
オールシーズンタイヤの需要掘り起こしを推進

日本グッドイヤーは昨年8月、オールシーズンタイヤの新製品として『ベクター4シーズンズGEN-3(ジェンスリー)』と、そのSUV向けモデルである『同SUV』を発売した。これらはいずれも、2016年より販売している『ベクター4シーズンズ ハイブリッド』の上位モデルで、同社では「プレミアムオールシーズンタイヤ」と呼んでいる。
乗用車用のオールシーズンタイヤについて、日本国内でスタンダードとプレミアムの2ラインを揃えているのは同社だけだ。「オールシーズンタイヤのパイオニア」による普及促進に向けた取り組みは新たなステージに突入した。


《好評連載》
21世紀の自動車整備業
その「働き方改革」、間違っていませんか?

新車の長納期化で特需発生
補修部品の需要はコロナ禍前の状況に回復


日産部品北海道販売
外販強化へパーツアドバイザーの能力向上推進
全国の日産部販による販売技術大会で総合優勝

日産部品北海道販売は、昨年12月に開催された「2022年度 部品販売会社 全国販売技術大会」において、社内予選を勝ち上がって出場したパーツアドバイザー(以下、PA)が店頭PA、直販PAの両部門で優勝し、総合部門(会社賞)で完全優勝を果たした。
同社は、かねて「外販」と呼ばれる、日産の車両販売会社以外で発生する部品や用品、ケミカル、機械工具などの需要の獲得・開拓に力を入れている。そして、その一環として整備工場やガソリンスタンドをはじめとする取引先の収益向上に資する提案活動を積極展開している。全国の日産部品販売会社から選抜されたPAが日頃培った知識や能力を競い合う販売技術大会を完全優勝で制したことは、その成果の現れと言えるだろう。


IAAE2023開催
注目のセミナーと各種製品・サービスを連載で報告

第20回国際オートアフターマーケットEXPO2023(IAAE2023)が3月7日〜9日まで東京ビッグサイトで開催された。自動車アフターマーケットの活性化を目的とした商談展示会として、今回は国内・海外を合わせて264社/504小間とコロナ禍以降では最大規模での開催となり、様々な製品やサービスが出展された。また、情報提供のためのセミナーも多数開催された。その中から注目のセミナーと製品・サービスを連載でレポートする。

《IAAE2023セミナー》
アフターマーケットの四半世紀
業界構造の変節を正しく捉えるために

《IAAE2023セミナー》
BSサミット事業協同組合
自動車メーカーに認められる整備事業者への近道


《好評連載》
板金塗装業界には「改革」が必要!
経営者として世の中を知り人間性を上げていく不断の努力を

《好評連載》
どうなる自動車整備業の近未来?
勝ち組工場になるための処方箋

《好評連載》
整備工場のDX
現役女性マネージャーが教える成功のヒ・ケ・ツ

ユーザーの車検店選びの基準
コロナ禍で「安さ」への要望が急浮上

整備協業・協同組合事業に活路はあるか
「解散」または会社に「組織変更」する組合が続出

カーリース/サブスクリプション
新興勢力の参入でサービスの多様化が進み市場は成長

2022年のカーシェアリング市場と各社の動向
22年は「ステーション数」「車両台数」ともに堅調な伸び

クラウドAI、OTA、SDVの潮流
「ソフトウェア」起点の開発が進む

《自動車業界の環境変化への対応を考えるオンラインセミナー》
中小企業基盤整備機構
第3回「デジタル・モビリティ」

《カスタマイズ市場の今》
アフターパーツ特集
ニーズの多様化に合わせ多彩な製品を投入

LEDバルブの販売が好調
人気の秘密は「カスタマイズ」と「実用性」

関東トラックモニタリング協同組合

グッドワンが環境ビジネス110番を開始

フジトランスポートが「承継公募」を実施


タイヤ特集
タイヤ需要の回復にともない
事故リスクの高まりが懸念点に

昨年はコロナ禍を受けつつも外出意欲が高まり、タイヤの需要は回復傾向へとシフト。今年もこうした状況が続くことが見込まれている。一方で、タイヤ関連のトラブルが頻発しているという問題がある。JAFの調査では高速道路における全出動理由の約39%をタイヤ関連が占め、日本自動車タイヤ協会(JATMA)の調査でも高速道路でのタイヤ整備不良率は44%に達している、
外出機会が増えれば、タイヤトラブルが多発する懸念がある。今一度「タイヤへの関心」を高めるため、アフターマーケット事業者が一致団結して取り組みを強化する必要がある。


EV100ラストワンマイルを実現する会
EVでラストワンマイルを実現する法人が設立

JAPRA加盟団体がEPCの利用を開始

JAAMAが2023年度通常総会を開催