アフターマーケット
◆形 態;B5判 90〜160頁
◆発行日;毎月1日
定価770円(税込)送料実費
11月号

《好評連載》
21世紀の自動車整備業
「ぶつからない車」と「壊れにくい車」の開発が加速

『最強チャネルディーラー』の設計図
「サービスの底力」で「最強チャネル=ディーラー」を目指しましょう

《サービスの底力で顧客をつなぎ止めろ!!-1》
日産プリンス札幌販売
今こそ「サービスの底力」を発揮する時

《サービスの底力で顧客をつなぎ止めろ!!-2》
青森マツダ自動車
お客様との関係強化へ車両用クレベリンを活用

《好評連載》
板金塗装業界には「改革」が必要!
ニューノーマルの時代のソーシャルリテラシーの高め方

《好評連載》
どうなる自動車整備業の近未来?
勝ち組工場になるための処方箋

《好評連載》
整備工場のDX
現役女性マネージャーが教える成功のヒ・ケ・ツ


タイヤ特集
タイヤの適切な利用の推進は
自動車業界全体で取り組むべき事象

新型コロナウイルスの感染拡大は未曾有の経済停滞をもたらした。市販用タイヤの販売動向も例外ではないが、冷え込んでいた需要もようやくコロナ禍前の水準に回復しつつある。
その一方で、空気圧不足や偏摩耗をはじめとするタイヤの整備不良によるトラブルが後を絶たず、需要回復にともなってトラブルがさらに増えることが懸念される。これに関しては、タイヤメーカーもかねて「タイヤ点検の重要性」の啓発に取り組んでいるが、それには限界がある。もっと活動の裾野を広げる必要があるだろう


特集 自動車補修用バッテリー
コロナ特需の消滅で販売数量はピークアウト
高単価商品の増加と値上げで販売金額はアップ

コロナ禍にあっても自動車は経済活動と市民生活に不可欠なものであり、メンテナンス需要は底堅く推移している。その中でも補修用バッテリーは絶好調!といっても過言ではない状況が続いた。緊急事態宣言が発出され、外出自粛が強く求められた2020年度の販売数量は前年度比107%と大幅アップ。21年度も101%と前年の高水準を維持し、かつ販売金額は104%と数量を上回る伸びをみせた。しかし、22年度に入ると販売数量が前年同月を割り込み始めた。いよいよバッテリーの補修需要は下降局面を迎えたのか。コロナ禍以降の市場の動きを振り返りながら、今後の動向を占った。


プロトコーポレーション調査
通常車両の故障コード検出率は6割超!

カーディーラー業界のDXトレンド
DX/GX取組の重要性とユースケース

日整連「自整業の経営データ」を読み解く
「健全企業」と「欠損企業」の違いはこれだ!

サエキモータース
アフターサービスでリピート需要を獲得

日本自動車輸送技術協会・機器調査専門委員会
ドラレコの導入目的と活用状況を調査

事故とデジタコのデータをAIで分析

ホンダ「クルマと移動に関する調査」
アクセルとブレーキの踏み間違いが多発

ティークラフト
プラ修理トレーニングで初のテュフ認定

部品メーカーの方向性
今後の環境変化を捉え取るべき事業戦略とは


M&Aは今どうなっているのか!?
車販×車販、車販×整備・板金、整備×整備
M&Aの波がアフマにも徐々に押し寄せる

経営者の平均引退年齢は70歳。日本全体で2025年までに70歳を超える中小企業の経営者は245万人、うち半数近い127万人が後継者未定と見込まれている。後継者不在の中小企業は何らかの対策を講じないと廃業せざるを得ない状況となり、従業員の雇用が失われたり、取引の断絶によるサプライチェーンへの支障、ひいては地域経済に悪影響を及ぼすおそれがある。また、廃業により優良な経営資源が喪失されてしまうことは大きな損失となり得る。そのため、国は後継者不在の中小企業における事業承継の選択肢の一つとしてM&Aを推奨している。
こうした中、自動車アフターマーケットにもM&Aの波が広がり始めている。日本M&Aセンターを取材し、アフターマーケットにおけるM&Aの近況を探った。


いよいよ1月から電子車検証がスタート

日本提案の「隊列走行システム」の国際標準が発行
「自動運転トラック」の実現を目指し大きな前進!

第49回国際福祉機器展 H・C・R2022開催
すべての人に「移動の自由」を!!

イヤサカが次世代検査システム発売


大型車の車輪脱落事故を防ごう
車齢4年以上の大型車の個々のユーザーにDMを送付し
ホイールナットの適切な保守管理の「緊急点検」実施

近年、大型車の車輪脱落事故が増加傾向にある。
国土交通省によると、令和3年度は前年度比8件減の123件であった。6年ぶりに減少に転じたものの、小幅にとどまっているのが懸念される。また、前年度は0件だった車輪脱落事故による人身事故が、過去10年間では最多となる5件発生しており、事態は依然深刻だ。
これを受けて、国土交通省は大型車メーカー4社と連携し、10月1日から来年2月28日まで大型車ユーザーを対象に、車輪脱着時のホイールナットの保守管理が適切に行われているかどうかについて緊急点検を実施する。